本記事は2026年11月5日発表の決算を分析したものです。外部接続の利用上限により、ブログの公開は2026年11月6日となりました。
半導体用の高機能材料や水処理設備を手掛ける東ソー。純利益は急増しましたが、前年の減損損失の減少が寄与しており、本業の伸びとは分けて読む必要があります。増収・営業増益でも基礎素材の赤字と営業CFの減少が残る決算です。
2027年3月期中間、2026年4~9月、日本基準・連結。売上4991.39億→5796.77億円、16.1%増。営業利益447.42億→493.92億円、10.4%増、親会社利益73.77億→267.66億円、262.8%増、EPS86.93円。全社営業利益率は約9.0%→8.5%へ低下しました。
会社は原燃料高の影響が販売価格上昇を上回る交易条件の悪化に対し、在庫受払差の改善と高機能材料の出荷増が営業増益を支えたと説明しています。組替後の会社丸め比較では、基礎素材は売上2238億→2619億円でも営業赤字11億→24億円へ拡大。一方、付加価値素材の営業利益は113億→144億円へ増加しており、素材内でも採算は一様ではありません。
会計士の読み方:営業CFは569.84億→153.81億円へ減少。在庫増209.82億円などに加え、債権増と納税が負担となっています。在庫評価・受払差が損益にプラスでも、在庫の保有は資金を拘束します。純利益の急増には減損の反動も含むため、営業採算と現金回収の改善を独立に追います。
通期計画は売上1兆1700億→1兆2000億円、営業利益1050億→1090億円へ上方修正。一社で化学業界全体を断定せず、次は原燃料と製品価格の差、在庫要因を除く採算、高機能材料の出荷と回収を見ます。対象は当日の日経225。厳格は直接コンセンサス未取得で判定不能、次点は翌年度12か月会社予想未公表で対象外。参考良好は発表前通期計画の単純50%=売上5850億円・EPS95.815円に、中間実績がともに届かず非該当。単純按分・季節性未調整で、直接中間予算とは異なります。
2026年11月5日発表・同日確認。
一次出所:
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261104564869.pdf
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120261105565564.pdf
https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/index/component?idx=nk225
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